BtoBマーケティングで調査資料やSNSの成功事例ばかり見ていると、「自分たちの顧客も同じことで困っているはずだ」と考えやすくなります。ただし、この偏りをすべて検索アルゴリズムのせいにするのは正確ではありません。検索語句の選び方、調査対象の選定、営業から上がる情報の偏り、組織内の思い込みなど、情報を集める人と仕組みの双方を点検する必要があります。
フィルターバブルは必ず起きるのか
フィルターバブルは、好みに合わせた情報の提示によって異なる意見や事実へ接しにくくなる懸念を表す言葉です。Googleの公式ヘルプは、検索結果が個人化される場合はある一方、すべてが個人化されるわけではなく、言語や地域、デバイス、検索語句も結果を変えると説明しています。検索サービスとSNSの推薦フィードを「どちらも同じ仕組み」として扱うことも避けたいところです。
『Journal of Computer-Mediated Communication』掲載の2024年研究は、オランダの政治関連テーマについて、検索語句の選択と過去の検索履歴に基づく個人化の影響を比較しました。その実験条件では、表示される情報源の違いは主に検索語句の違いと結びつき、履歴を変えた影響は小さいという結果でした。これは特定の研究条件での発見であり、全ての検索テーマ、国、時点、推薦システムで同じ結果になる証明ではありません。
情報の偏りには、少なくとも4つの入口がある
①調べる言葉:「ウェビナー 成功」と検索すれば肯定的な事例に寄りやすくなります。②情報源:販売企業の導入事例だけ集めれば失敗例が不足します。③対象者:既存の優良顧客だけに聞けば、購入を見送った企業の理由が分かりません。④読み取り:仮説に合う発言だけ抜き出すと、調査結果をゆがめかねません。
この4分類は当サイトによる実務上の整理です。どの偏りが最も大きいかは調査ごとに異なり、デジタルの情報が常に不正確で、対面の会話だけが正しいという順位づけを意味しません。
顧客の声も、それだけでは市場全体の代表にならない
営業担当の商談メモ、問い合わせログ、インタビューには価値があります。しかし、目立った意見や最近の失注理由だけが市場全体の声とは限りません。Nielsen Norman Groupのインタビュー解説でも、人が発言することと実際に行うことが必ずしも一致しないと指摘されています。顧客が「この機能を使いたい」と答えた場合でも、利用場面を観察したり、過去の行動を尋ねたりして確かめます。
対象者も、既存顧客、失注先、導入前の担当者、管理部門、実際の利用者などに分けて考えます。少人数のインタビューは課題の発見には役立ちますが、比率や市場規模を統計的に推定する根拠にはなりません。調査の目的が定性的探索なのか量的推定なのかを先に区別します。
調査を偏らせないための実務手順
まず「対象顧客の誰が、何を判断するための調査か」を明記します。次に調べたい仮説だけでなく、それに反する可能性を一つ書きます。資料を集める際は公式仕様・公開事例・顧客発言・利用状況・失注理由などを別々の記録として残します。どの資料から何を確認できたのかを分け、互いに矛盾する事実も消さずに記録しましょう。
実際の業務でAIを使うなら、既存の調査メモから「反対の説明」「確認できていない前提」「検証すべき追加質問」を列挙させる方法があります。ただし、AIが想像した架空の顧客の発言を実際の調査証拠として引用してはいけません。追加調査が必要なら、実在の対象者や一次資料に戻って確認します。
架空例:ウェビナーへの投資を増やすべきか
ある企業が「ウェビナーは商談獲得に有効だ」という記事ばかり集めていたとします。現場では既存顧客は参加するものの、新規顧客の商談は増えていません。ここでウェビナーが無意味と断言する必要はありません。参加企業の属性、既存と新規の割合、テーマ、営業フォロー、商談までの時間を確認し、別の施策も比較します。これは説明用の架空例であり、効果の実測値ではありません。
結論:アルゴリズムより先に、自分の問いの偏りを確かめる
検索順位、SNSの推薦、AIの回答には偏りの可能性があります。一方、検索語句の選び方、調査対象、社内で採用される意見にも偏りがあります。何が原因か確かめないまま「アルゴリズムが顧客理解を壊した」と決めつけるのではなく、情報源と問いを複数持ち、反対証拠に接してから判断しましょう。
確認資料と関連記事
Google検索ヘルプ:Personalization & Google Search results(検索の個人化と、個人化以外の要因)。van Hoofほか(2024)、Journal of Computer-Mediated Communication(検索語句と検索履歴の影響を比較した研究)。Nielsen Norman Group:Interviewing Users(発言と行動の違い)。関連記事:BtoB顧客インタビューの対象者選び、インタビュー結果の分析。論文は政治関連検索の実験であり、BtoBのすべてのプラットフォームへ効果量を一般化していません。
