営業とマーケティングを売上までつなぐ方法|ひとり担当者の連携とKPI

展示会やWebサイトから問い合わせを集めても、営業から「商談にならない」と言われる。反対に、営業側がどのような顧客と話しているのか、マーケティング担当者には分からない。BtoBでは、こうした情報の行き違いが起こることがあります。

必要なのは、どちらかの部門を責めたり、マーケティング担当者が売上の責任をすべて引き受けたりすることではありません。顧客が何を調べ、どこで検討を止め、どんな情報が必要だったのかを、同じ資料で確かめられるようにすることです。

「リードを渡して終わり」にしない

マーケティングは流入や問い合わせを見て、営業は商談や受注を見ていることが多いものです。ただし、すべての企業がこの分業をしているわけではありません。担当者が兼務している場合も、共通して確認したいのは、見込み顧客が次の段階へ進めなかった理由です。

例えば、導入を検討している企業から資料請求があった場合、営業へ名前とメールアドレスだけを渡しても十分とは限りません。資料のどの情報に関心を持ち、何を質問し、連絡を望んでいるのか。記録でき、利用が許された情報を渡す方が、次の会話につながります。

最初にそろえる4つのこと

  • 問い合わせの定義:資料請求、一般的な質問、商談の申し込みを区別する。すべてを同じ温度感の「リード」にしない。
  • 引き渡し条件:営業が連絡する対象、連絡するまでの目安、連絡しない条件を事前に決める。
  • 結果の記録:連絡できたか、顧客は何に困っていたか、案件になったか、保留なのかを必要な範囲で残す。
  • 振り返りの機会:担当者の印象だけでなく、同じ時期の問い合わせ・商談・失注を見ながら改善を決める。

これらはSLA(サービス水準に関する合意)として明文化する方法もあります。ただ、名称や形式を整えることより、実際に使われる簡単な取り決めにすることが大切です。

売上から逆算するときの注意点

受注目標から必要な商談数や問い合わせ数を考えるのは、計画を立てる一つの方法です。しかし、過去の商談化率や受注率をそのまま将来に当てはめられるとは限りません。製品、顧客層、価格、営業体制が変われば、数字の意味も変わります。

まず、直近の案件について「問い合わせ → 営業対応 → 商談 → 検討 → 受注・失注・保留」を時系列で並べます。どこで件数が減ったかを見るだけでなく、記録されていない案件や、まだ検討中の案件がどれくらいあるかも確認します。

数字が不足している場合、見込みの売上貢献を推定して成果として報告するのは避けます。分かることと分からないことを並べておいた方が、次に何を測るべきかがはっきりします。

ツールを増やす前に、顧客の検討過程を見直す

MA、CRM、SFAなどのツールが別々だと、部門間で同じ企業を異なる名前や状態で管理していることがあります。入力項目や商談段階の定義を確かめ、必要な情報だけを共有できる状態にすることが先です。

SalesforceはRevOps(レベニューオペレーション)を、マーケティング、営業、カスタマーサクセス、財務などが収益に関する業務を連携させる考え方として説明しています。役割は企業によって異なりますが、ツール導入だけで解決するのではなく、プロセスや情報のつながりを見直す点が参考になります。

参考:Salesforce「What Is Revenue Operations (RevOps)?」

また、顧客の体験は問い合わせ窓口や営業だけで完結しません。McKinseyの顧客体験に関する論考でも、個々の接点ではなく顧客の一連の行動を見ることが強調されています。

参考:McKinsey「From touchpoints to journeys」(2016年)

ひとりマーケターなら、まず営業との短い振り返りから

一度に全データを統合する必要はありません。営業担当者と、直近の問い合わせや商談を少数取り上げてみます。そこで次の三つを確認します。

  • 問い合わせ時点で、顧客の何が分かっていたか。
  • 営業が話して初めて分かった問題は何か。
  • 次の問い合わせで同じ問題を減らすには、Webサイトや資料で何を説明すればよいか。

例えば、導入に必要な社内説明資料が不足していたなら、その資料を作る。機能の条件が誤解されていたなら、説明を直す。営業が対応できていないなら、引き渡し条件を変える。こうした具体的な変更を一つずつ試します。

もちろん、マーケティングの力だけで解決できない価格・製品・組織の問題もあります。担当者の責任範囲と、経営や営業に判断してもらうことを分けて進めます。

確認したい指標と、数字では分からないこと

問い合わせ件数、初回対応までの時間、営業が有効と判断した件数、商談化した件数、失注・保留理由などは、改善の手がかりになります。一方で、一つの記事を読んだことが最終受注の原因だと断定することは難しい場合があります。

大切なのは、ひとつの施策へ受注を無理に帰属させることではなく、顧客の検討が進みやすくなったかを確かめることです。小さな変化でも、まずは記録と振り返りを続けます。

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営業とマーケティングの連携ガイドで全体像を、BtoB失注分析の実務表で顧客の発言と営業の推測の分け方を紹介しています。展示会後のフォロー設計も、情報の引き渡しを考える際に役立ちます。

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