BtoBの競合は同業他社だけ?|代替手段・現状維持・検討負担の調べ方

競合製品との比較表を整えても、顧客は導入を決めないことがあります。相手が比べているのは、同業他社のサービスだけではないからです。今のExcelで続ける、社内で作る、導入を来期へ延ばす。こうした選択肢と比べたときに何が違うのかを確かめることが、BtoBの競合調査の出発点です。

直接競合・代替手段・現状維持はそれぞれ異なる

同じ製品カテゴリーに属するサービスは直接競合です。製品の導入を代替する社内作業や既存ツールは、別の手段によって同じ課題を解決する選択肢になり得ます。現状維持や先送りは、追加の費用・調達・教育の負担を避けるための判断として選ばれる場合があります。

ただし、現状維持が常に最大の競合になるわけでもありません。顧客が実際に比較している対象は、業務の状況、決裁に関わる人、導入期限によって変わります。失注した案件があれば、競合製品を選んだのか、別の方法で解決したのか、判断を先送りしたのかを分けて確認します。

Jobs to Be Doneは『顧客が進めたい仕事』を問う

Christensen、Hall、Dillon、Duncanの2016年『Harvard Business Review』論考は、顧客属性や製品の機能だけでなく、顧客が置かれた状況と達成したい進展を理解することの重要性を述べています。「Jobs to Be Done」の考え方は、商品を何と比較しているかを探るのに役立ちます。ただしこの論考自体が、すべてのBtoB市場で一つの購買パターンを実証したという意味ではありません。

たとえば『競合CRMはどこか』と聞くだけでなく、『顧客情報をどの部門で共有し、誰がどの時点で判断したいのか』『導入しない場合には今どのように対処するのか』を確認します。購入しなかった理由を担当者に直接尋ねるときも、聞いた内容と自社の推測を区別します。

情報収集にかかる手間も、購買の一部になる

Nielsen Norman GroupのBtoBサイトのユーザー調査は、法人の購入では複数の関係者が比較・検証するため、価格、技術仕様、導入条件、費用対効果など幅広い情報が求められると示しています。単に文字数の短い記事や短時間の動画を増やせば、顧客の検討時間が減るとは限りません。比較できる情報が不足すれば、さらに問い合わせや調査が必要になるからです。

顧客が自分の判断に必要な情報へ素早く到達できるよう、対象ユーザーと製品の用途、仕様、制限事項、導入条件、費用の算定基準、サポートを分かる場所に示します。短い概要は入口として役立ちますが、専門的な比較には十分な詳しさを持つ資料も必要です。

比較検討の手間を減らす情報の出し方

①不必要な打ち合わせを減らす:公開できる基本仕様や料金条件をWebに整理する。②調達に使う材料を残す:比較表、確認済みの導入事例、制約事項と見積もり条件を用意する。③質問への回答を追跡できる:未確認事項と担当・回答予定日を明示する。これらは当サイトによる実務提案であり、すべての企業で同じ成果を保証しません。

架空例:新しい案件管理ツールが検討されない

ある企業が新しい案件管理ツールを提供していて、顧客からの問い合わせが少ないと仮定します。競合の機能表を増やす前に、対象者へ『今はどの方法で案件を管理していますか』『困りごとがあっても変えない理由は何ですか』『導入には誰の確認が必要ですか』を聞きます。顧客がExcelを十分に活用できており、導入コストが上回るなら、製品を販売しない選択にも合理性があります。これは実績ではなく調査設計の例です。

競合調査で集めたい記録

①顧客が実際に挙げた代替案、②採用・不採用の条件、③今の方法にかけている工数・費用、④変更時のリスク、⑤検討する担当者と部署、⑥次回見直す予定。根拠のない心理推測ではなく、顧客から確認できたこと、社内記録、未確認事項を分けます。

代替手段が分かったら、比較資料で答える

顧客が必要とする概要・動画・資料の組み合わせは、BtoBコンテンツの長短をどう組み合わせる?で扱っています。BtoB商材の価格と比較材料は購入判断での費用情報を詳しく説明しています。競合比較では、機能の多さだけでなく、今の方法から切り替える費用・社内調整・運用の負担も判断材料にします。

根拠資料・確認範囲

Christensenほか(2016)『Know Your Customers’ “Jobs to Be Done”』(顧客が達成したい仕事という発想)。Nielsen Norman Group:B2B Usability(BtoB購入での比較・調査と情報の必要性)。Nielsen Norman Group:B2B vs. B2C Websites: Key UX Differences(検討期間・関係者の違い)。調査結果は当該のユーザーテストの範囲であり、すべての製品や企業に効果量を一般化するものではありません。

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