BtoBマーケティングでは、社名や製品名を含む「指名検索」がブランド認知を考える手掛かりになります。しかし、検索クエリに社名を含むかどうかだけで集計すると、略称・表記揺れ・関連製品名を見落とす可能性があります。Google Search Consoleには、この切り分けを支援する「ブランドクエリ フィルタ」があります。使い方と限界を確認しましょう。
ブランドクエリ フィルタとは
ブランドクエリ フィルタは、Search Consoleの検索パフォーマンスで検索語句を「ブランド」「ブランド以外」に分類して見るための機能です。2025年11月に発表され、Googleは2026年3月11日に対象サイト全体への提供を案内しました。ブランド名そのものに加え、誤字・異表記・ブランドに関連する独自の製品やサービスなども分類の対象になります。
分類は単純な社名の文字列一致ではなく、GoogleのAI支援システムで行われます。そのため便利な半面、一部の検索語句が誤って分類される可能性もGoogle自身が説明しています。分類結果を正しいブランド認知の絶対値と考えないことが重要です。
Search Consoleでの確認手順
対象サイトのSearch Consoleを開き、「検索パフォーマンス」の検索結果レポートへ進みます。クエリのフィルタから「ブランド」または「ブランド以外」を選び、同じ期間で表示回数・クリック数・CTR・平均掲載順位を比較します。Googleの案内ではウェブ検索に加え、画像・動画・ニュースの検索タイプでも使えるとされています。画面上で選べる項目はプロパティや機能提供状況によって異なる可能性があります。
ただし、このフィルタはすべてのプロパティで必ず使えるわけではありません。Googleは、サイトの表示回数が少ない場合、URLパス単位のサブプロパティなどでは利用できないことがあると説明しています。フィルタが見えない場合、「ブランド検索がゼロ」という意味ではありません。まず機能の利用条件を確認しましょう。
手動の「クエリに社名を含む」フィルタとの違い
従来は社名の完全な表記、英語表記、略称、製品名などを列挙し、クエリを含む・正規表現で一致するといった条件を手動で管理していました。手動方式は、自社の定義を明示し再現しやすい一方、追加する語句の漏れが起こり得ます。ブランドクエリ フィルタは関連語句を広く拾える可能性がありますが、分類条件を社内で完全に再現できるわけではありません。
実務では、Googleの自動分類と、主要な社名・製品名を手動で定義した固定クエリ群を併走させる方法が考えられます。数字が違ったときは、分類方法そのものが違う可能性を先に疑い、どちらかを無条件で正解扱いしないことが大切です。
表示回数の増加をブランド価値の向上と取り違えない
Search Consoleの表示回数は「Google検索結果に自サイトのリンクが表示された回数」であり、市場全体でブランドが検索された総回数ではありません。サイトが検索結果に表示される条件、掲載順位、検索対象の種類、ページ構成が変わると数値も変わり得ます。また、ブランド名で検索した理由が、購入検討・採用応募・悪評の確認・サポート利用のどれなのかは、この数字だけでは分かりません。
たとえばブランド関連の表示回数が前月比20％増えていても、同時期に新製品の不具合がニュースになっていたら、好意的なブランド評価の改善と断定できません。逆にブランド関連検索が横ばいでも、展示会や営業経由の指名相談が増えている可能性もあります。これらは解釈を考えるための仮定例であり、特定企業の実測結果ではありません。
BtoBで実務判断に使うための5つの確認項目
1. 対象：社名、サービス名、製品名のどれを見たいのか。2. 期間：同じ日数・検索タイプ・国・端末で比較しているか。3. 内訳：ブランド／非ブランドの表示回数とクリック数を併記しているか。4. 例外：誤分類、社名変更、製品名変更、報道などの特殊事情がないか。5. 別の根拠：認知調査、商談時の認知経路、受注率、顧客の声と突き合わせられるか。
経営向けには「ブランド関連検索の表示回数が増えた」という観測結果、「ブランド認知が広がった可能性」という仮説、「商談化率と認知経路調査で確認する」という次の行動を分けて報告すると、数字を過大解釈せずに済みます。
フィルタが使えない場合の代替策
利用できない場合は、検索パフォーマンスのクエリ表で社名や製品名を含む条件を設定し、表記揺れを管理します。ただし検索語句の匿名化などにより、クエリ表の行を合計してもレポート全体の総数と一致するとは限りません。手動集計では「見えている検索語句の範囲で比較した」と明記してください。
まとめ：指名検索は判断材料のひとつ
ブランドクエリ フィルタは、指名検索と一般検索の変化を把握しやすくする便利な機能です。ただし、それだけでブランドへの好意、広告の因果効果、売上貢献を証明できるわけではありません。ブランドの関心、獲得効率、商談・売上を別の指標として観測し、少しずつ判断精度を高めましょう。指名検索とCPAの関係については、CPAだけでは測れないブランドの価値も参照してください。
公式資料・確認範囲
Google検索セントラル「Search Console にブランドクエリ フィルタを導入」（機能概要、2026年3月11日更新、提供条件、分類上の注意）。Search Consoleヘルプ「パフォーマンス レポート：ディメンションとデータのグループ化」（検索結果の集計・ブランド分類）。Google検索セントラル「Search Console とGoogleアナリティクスのデータをSEOに使用する」（検索指標とサイト内行動の違い）。記事は公開資料に基づく一般的な操作・判断ガイドであり、特定のSearch Consoleプロパティでブランドフィルタが表示されることを確認したものではありません。