BtoBの技術記事や営業向け解説では、公開後に仕様変更や誤りが見つかることがあります。そのとき本文だけを黙って書き換えると、以前の記事を読んだ人が何を訂正したのか確認できません。一方で、誤字修正まで大きく告知すると重要な訂正が埋もれます。この記事では「訂正」「更新」「表現改善」を分け、公開ページと内部記録をどう運用するかを整理します。
訂正・更新・表現改善は何が違う？
訂正とは、公開時点で間違っていた事実や誤解を招く説明を直すこと。更新とは、公開後に製品・制度・料金などが変わったことを反映すること。表現改善とは、意味を変えない誤字・見出し・構成などの調整です。これらは当サイトが提案する編集上の区分であり、すべての企業に共通する法的分類ではありません。
たとえば、公開時点の料金を間違えたなら訂正です。正しかった料金が後日改定されたなら更新です。リンク切れでも、それが唯一の根拠資料なら単純な軽微修正では済まない可能性があります。
読者への影響によって優先度を決める
まず誤った記述を特定し、その内容を信じた読者の購買判断、設定作業、見積もり、法令対応などに何が起こるかを考えます。危険な設定、不正確な料金、実在しない実績、無根拠な法令説明などは高影響になり得ます。確実な修正を用意できない場合には、該当箇所への警告や一時的な撤回を検討します。
AP通信は訂正が読者に分かる形で示されることを重視し、Reutersは誤りを速やかに明確に正す基準を公表しています。ニュースメディアの社内基準がBtoB企業にそのまま義務付けられるわけではありませんが、重大な誤りを隠さない編集方針の参考になります。
公開記事には「何を直したか」を明示する
重要な訂正の注記には、訂正日・対象箇所・間違いの内容・修正後の扱いを含めます。たとえば次のように書けます。
訂正の記載例（架空）：「訂正（2026年10月15日）：旧版では対象サービスの無料枠がすべてのリージョンで使えると記載していましたが、利用可能な地域に制限があります。公式の提供条件を確認し、説明を修正しました。」
重大な誤情報をメール、広告、資料など他のチャネルにも掲載していた場合は、記事だけの修正で十分か確認します。読者に被害が生じる可能性があるなら、社内の責任者や専門部署へ連絡し、周知方法を判断してもらいます。
内部の変更台帳は読者向け注記と別にする
内部では記事ID、URL、発見日、旧記述、確認した一次資料、修正方針、担当者、承認者、反映日、公開後の再確認結果を残すと追跡しやすくなります。機密性の高い顧客情報や作業メモを公開ページへ転記する必要はありません。リビジョンを保持していても、それだけでは正確な根拠を確認したことにはならないので注意が必要です。
公開後チェックは本文以外にも及ぶ
修正後は本文だけでなく、比較表、図、FAQ、メタディスクリプション、関連記事、配布資料との整合を確認します。BtoB企業では同じ説明が営業資料やメールテンプレートに複製されていることがあります。誤りの範囲を特定せずにWeb記事だけ修正しても、別のチャネルに古い情報が残り得ます。
更新日だけを新しくしない
Google検索セントラルは、実質的に変わっていないページの日付だけを新しく見せることを勧めていません。大きく変更した場合は、公開日と最終更新日を正しく区別し、どの情報が更新されたか読者に分かるようにします。訂正したから検索順位が上がるという保証もありません。
関連ガイドと参考資料
BtoB技術記事はいつ更新する？では更新の判断、BtoB記事・営業資料の根拠管理では確認資料、記事更新の効果測定では数値の見方を扱います。外部資料：AP：Telling the Story（訂正の可視化）、Reuters：Journalistic Standards（透明な訂正）、Google検索セントラル：記事日付（公開日と更新日）、Google検索セントラル：読者第一の情報。本文中の訂正区分・台帳の項目・架空例は当サイトの編集上の提案です。