製品の優れた機能を説明したのに、顧客の反応が薄い。「この機能なら必ず売れるはずなのに」と思った経験はないでしょうか。マーケティングでは「顧客はドリルではなく穴を求めている」という比喩がよく使われます。
この例が示しているのは、買い手が製品そのもの以外の目的を持つという見方です。しかし、「穴のさらに先にある人生の変容を売ればよい」と決めつけるのも危険です。ドリルが必要な人もいれば、穴を開けなくてよい方法を探す人もいます。何が望ましい価値なのか、実際の顧客の状況から考えます。
「ドリルと穴」は何を説明する比喩なのか
ドリルは顧客が購入する手段、穴はその手段で達成したい仕事です。さらに「なぜ穴を開けるのか」と問えば、棚を取り付けたい、空間を整理したい、住まいを使いやすくしたいなど、複数の目的が見えてきます。
ただし、顧客の目標は必ず一段上の抽象的な「変容」にあるわけではありません。プロの施工者なら、精度、安全性、部品の入手性、耐久性が直接的な購入理由になる場合があります。反対に一回だけ穴を開けたい人は、工具の所有よりレンタルや工事依頼を選ぶかもしれません。
この比喩の細かな言い回しや最初の発言者には複数の帰属が流通しています。本記事では、特定の歴史上の人物による逐語的な原文だと断定せず、顧客の目的を考えるための広く知られた比喩として扱います。
レビットの『マーケティング近視眼』は何を問いかけたか
Theodore Levittの論考「Marketing Myopia」は1960年に発表され、Harvard Business Reviewで2004年に再掲されています。この論考は、企業が自社の製品や生産活動の枠内だけで市場を定義すると、顧客の必要を見失いかねないという問題を提起しました。
「鉄道」という産業名だけを守るより、顧客が求める移動を考える。こうした顧客起点の問いは、製品の機能に閉じた市場理解を見直す助けになります。ただし、産業を広く定義し直しただけで新たな事業が成功するとは限りません。提供能力、資源、競争、顧客の選択を別途検討する必要があります。
なお、ドリルと穴の比喩をこの1960年の原論考の正確な直接引用としてここで提示するものではありません。確認できた論文の主張と、一般に流通する説明例を分けています。
Jobs to Be Done――人は製品をどんな仕事のために選ぶのか
Clayton M. Christensenらは2016年のHarvard Business Review論考「Know Your Customers’ Jobs to Be Done」で、製品選択を考える際に、顧客が達成しようとしている仕事とその状況を調べることを提案しています。顧客属性だけで市場を区切るのではなく、選択が起きた場面を理解しようとする考え方です。
例えばある企業が「分析ダッシュボード」を検討しているとします。目的は分析機能の導入ではなく、月末の集計を早く終えることかもしれません。しかし実際の障害がデータ定義の不一致なら、ダッシュボードだけでは解決しません。
JTBDを使うときには、製品に当てはまる仕事を後から創作するのではなく、過去の購買、現行の代替手段、顧客が検討を進めた理由を調べる必要があります。
「機能」「業務上の便益」「成果」「変容」は同じものではない
議論を整理するため、次の四つを分けて記述します。これは本記事の説明上の区分であり、各研究者がまったく同じ四段階を提唱したという意味ではありません。
- 機能:製品に備わる能力。例:データを自動統合できる。
- 業務上の便益:使い手が行う作業の変化。例:複数ファイルの取り込み作業が減る。
- 成果:その仕事を通じて達成したい状態。例:報告や意思決定に使う資料を期限までに用意できる。
- 変容:顧客や組織が継続的に変わること。例:部署をまたいで共通のデータに基づく意思決定を行えるようになる。
ここで「変容」と呼べるのは、単なる操作時間の短縮とは異なります。組織の習慣や能力、意思決定が継続的に変わることを指す場合が多いでしょう。だからこそ、「変容する」と宣伝するなら、変化が何を意味し、誰がどの期間で確認できるのかをはっきりさせる必要があります。
経験経済の議論――顧客の変化も経済的な提供価値になる
B. Joseph Pine IIとJames H. Gilmoreによる『The Experience Economy』は、商品・サービスだけでなく、顧客が経験することの価値を論じる著作です。2019年の改訂版の出版社書誌でも、顧客が印象に残る経験を得ることや、変化を伴う経験を設計する議論が紹介されています。
ただし「すべてのBtoBサービスは顧客の人生を変えるべきだ」「変容を掲げれば高価格を正当化できる」という主張ではありません。変化を大きく約束すればするほど、実際に提供できる範囲と測定可能性を確かめる必要があります。書籍の全ページを直接照合したという意味ではなく、出版社書誌・公開紹介に基づく説明です。
BtoB企業が変容を売るときの三つのリスク
- 根拠のない成果の保証:業務変革・売上成長・社員の意識改革などを、観測していないのに実績として扱う。
- 責任分界の曖昧さ:顧客の組織改革には人員、制度、データ、マネジメントが必要なのに、製品単体で全てを実現できるように伝える。
- 顧客ニーズの置き換え:顧客は小さな業務上の問題を解決したいだけなのに、売り手が壮大な変容を押し付ける。
特にAIを売りにする製品では、機能が追加されたことと、顧客の業務が改善されたことを分ける必要があります。Nielsen Norman Groupの2025年の解説も、技術の名称だけでなく、利用者がどんな価値を得るかを示すことを重視しています。
架空のBtoB企業で、価値の言葉をどう変えるか
例えば「AIで会議内容を要約するサービス」を考えます。次の例は説明用の架空の製品・効果です。
- 機能中心:高性能な大規模言語モデルを搭載し、自動要約します。
- 仕事中心:会議の決定事項・担当者・未決事項を整理し、議事録の下書きを支援します。
- 成果の仮説:会議後の確認にかかる手間を減らし、次の行動を共有しやすくすることを目指します。
- 変容の仮説:チームが意思決定と実行の記録を継続的に残せる仕組みづくりを支援します。
ただし、実際のサービスが決定事項を正しく抽出できるか、誰が誤りを直すか、機密情報を扱えるかは検証が必要です。最後の「変容」の例では、製品があるだけで習慣が定着する保証はなく、顧客側の運用設計と管理者の関与が不可欠かもしれません。
顧客の仕事と変化を調べる五つの質問
- 最近、製品がないことで困った仕事は何か。そのとき何をしたか。
- いまはどんな代替手段を使い、どの手間・リスクが残っているか。
- 改善を判断する人は誰で、何が証拠になれば導入を認められるか。
- 製品を導入しても、顧客側で変えなければいけない手順や制度は何か。
- 想定した価値が得られなかったと判定する条件をあらかじめ決められるか。
調査では顧客の発言と実際の行動を分け、買い手が語っていない心理を決めつけないことが大切です。具体的な調査の進め方はBtoB顧客インサイトの見つけ方で整理しています。
製品の価値を伝える前に、できることとできないことを示す
BtoBの買い手にとって、製品が何をできるかだけでなく、何をできないかも重要です。導入前提、必要なデータ、設定工数、運用の責任分界、測定方法を明らかにすると、期待の行き違いを防ぎやすくなります。
強みの根拠と、顧客が重視する業務・導入条件の結びつけ方はBtoBの強みの見つけ方を、機能から顧客価値へ説明する実務手順は良い製品が売れない理由も参照できます。
まとめ――顧客が選ぶ仕事を確かめ、約束は証拠の範囲にとどめる
「ドリルと穴」は、顧客が求めることを製品の表面から見直す比喩です。レビットの顧客起点の問い、Jobs to Be Done、経験経済の議論を合わせて考えることで、業務上の価値から長期的な変化まで視野を広げられます。
しかし、すべての顧客が大きな変容を望むわけではありません。顧客が達成したい仕事を確認し、製品がどこまで貢献できるかを明らかにし、成果の主張には検証可能な根拠を示す。大きな物語を語ることより、顧客の現実に即した価値を届けることを優先したいものです。
参考資料・出典
- Theodore Levitt, Marketing Myopia (1960初出・2004再掲), Harvard Business Review:製品中心の市場理解から顧客の必要へ視点を移す問題提起。
- Christensenほか (2016), Know Your Customers’ Jobs to Be Done, Harvard Business Review:製品選択に関わる顧客の仕事と状況。
- Pine & Gilmore, The Experience Economy, 改訂版書誌(2019):経験による価値創出に関する出版社の概要・書誌情報。
- Pavel Samsonov (2025), Powered By AI Is Not a Value Proposition, Nielsen Norman Group:AIを搭載していることよりも利用者が得る価値を示す必要性。
本記事の四段階の説明、BtoBの架空例、五つの質問は各資料の知見を参考にした編集上の整理であり、出典に同一のモデルが掲載されているという意味ではありません。またドリルの比喩は、出所未検証の歴史的人物への直接引用として使用していません。