BtoB向けメールやWebサイトをパーソナライズすると、訪問者に関係の深い情報を届けられる可能性があります。ただし「料金ページを何度も見た人は稟議に困っている」「ブログを読む人は課題解決のヒントを求めている」と、一つの閲覧行動から本人の事情を断定することはできません。誰にどの情報が必要かを調べ、個人情報の利用目的を守りながら案内する考え方を整理します。
パーソナライズとカスタマイズは異なる
Nielsen Norman Groupは、パーソナライズをシステム側がユーザーの役割や行動に応じて内容を調整すること、カスタマイズを利用者自身が表示や設定を選ぶこととして区別しています。どちらも役立つ場合がありますが、基本的なサイト構造が使いづらい問題を自動的に解決する仕組みではありません。
たとえば企業の役割に応じて資料の入口を変える方法もあれば、読者に「技術仕様」「費用」「導入手順」から読みたいテーマを選んでもらう方法もあります。利用者が何を知りたいか未確認なら、後者のような自己選択の手段が適切な場合もあります。
属性だけでなく状況を見るが、内心は推測で決めつけない
同じ業種や役職でも、組織の規模、購買段階、現在のシステム、検討の期限などは異なります。顧客理解を深めるには、営業で確認できた導入条件、問い合わせの内容、読者自身が選んだ資料などを整理します。
閲覧履歴から確かめられるのは、特定のページが閲覧されたという行動までです。料金ページを何度も見たから「稟議に困っている」、比較記事を読んだから「上司からの圧力で苦しんでいる」といった心理や事情までは断定できません。本人が明かした困りごとと、マーケティング側が立てた仮説を区別し、案内は相手が選べる形にします。
パーソナライズしすぎると体験を悪くする場合もある
Nielsen Norman Groupは『The Dangers of Overpersonalization』で、過度な個別最適化が情報の多様性を失わせ、同じ話題ばかり表示したり、予期しない追跡によって不快感を与えたりする場合があると指摘しています。
一度だけ特定の製品ページを見たからといって、その話題の広告やメールだけを何度も送る必要はありません。顧客の関心は変わり得ますし、別の製品やテーマを調べる機会も残すべきです。読者が情報を変更・解除する選択肢を用意しましょう。
閲覧履歴を分析する場合には利用目的を特定する
日本の個人情報保護委員会のFAQは、閲覧履歴や購買履歴などの情報を分析して個人の趣味・嗜好に応じた広告配信を行う場合、その分析処理を含めて個人情報の利用目的を特定する必要があると説明しています。単に「サービス向上のため」という抽象的な説明では足りない場合があるとしています。
どのデータが個人情報に該当するか、第三者との連携や同意、Cookie・広告識別子などの取り扱いは利用方法によって変わります。特定の人の閲覧履歴をAIへ無断入力するのではなく、法務・個人情報保護の担当とデータの利用範囲を確認します。
Google AnalyticsのユーザーIDに関するポリシーも、データ収集の通知と必要な同意・オプトアウト、本人を特定できる情報の送信禁止などの条件を示しています。ツールに機能があることと、その方法でデータを使ってよいことは別です。
大量配信を「私信」に見せかける必要はない
一斉配信のメールに宛名を差し込めても、相手の事情を実際に把握しているわけではありません。根拠なく「あなたが悩んでいることは分かっています」と書けば、むしろ不信感を招く場合があります。
役職や業種だけを手掛かりに一人ひとりの気持ちを断定せず、「経理部門でこの処理を行う場合に検討したい条件」といった、利用場面に沿った説明にとどめられます。相手が選んだテーマを配信しているなら、選択の理由と配信頻度を確認できるようにします。
架空例:BtoBクラウドの料金案内
訪問者が料金ページを繰り返し見ているとします。理由は比較中、社内説明用の情報を探している、後で再確認しているなど複数考えられます。「稟議に困っている」と決めつけて個人あての通知を増やすのではなく、料金の条件や比較資料をページ内に分かりやすく設けます。本人が希望した場合だけ詳細資料や相談の案内に進める設計も考えられます。これは架空の例であり、問い合わせ増加の実績ではありません。
効果と不利益を両方測る
配信や案内の成果はクリック率だけでなく、必要な資料への到達、解除や苦情、重複接触、利用者が選択内容を変更できるかなどから判断します。個別化によって一部の人へ重要情報が届かなくなっていないかも確認しましょう。推測によるセグメントが誤っていたら、修正・停止できる仕組みが必要です。
参考資料・関連記事
Nielsen Norman Group:Customization vs. Personalization(システム側と本人側の調整の違い)。Nielsen Norman Group:The Dangers of Overpersonalization(過度な個別化のリスク)。個人情報保護委員会:利用目的の特定(閲覧履歴等を分析して広告へ利用する例)。Google Analytics:SDK・User ID Feature Policy(収集の通知・同意とデータ送信の条件)。関連記事:離脱ポップアップの表示条件、専門用語と読者理解。本文の設計例は編集上の提案であり、どの組織にとっても同じ成果を保証するものではありません。