AIと創作の関係を、ひとつの発言から考える
画像や音楽、映像、文章を扱う技術が進むと、制作の速さや費用ばかりが注目されがちになる。では、作品を作る人の役割は小さくなるのだろうか。ソニーグループの社長CEO、十時裕樹は2026年の経営方針説明会で、AIについて「アーティストやクリエイターに取って代わるものではありません」と述べた。
この言葉は、AIによる制作手段の変化を否定する宣言ではない。むしろソニーは同じ説明会で、制作工程にAIを導入し、表現の可能性を広げる方針を示している。道具として活用することと、創作する人の価値を尊重することを両立させたいという企業の立場として読む必要がある。
よく知られた「人間かAIか」という単純な対立から離れると、作品の責任を誰が負うのか、技術は何を支援できるのかという具体的な問いが見えてくる。この一節の意味は、経営判断と事業環境の中で考えた方が明確になる。
出典｜2026年5月8日のソニーグループ経営方針説明会
原典はソニーグループ公式ブログ「ソニーグループ2026年度経営方針 エンタテインメントへの注力とAIによる創造性の拡張により、さらなる成長へ」である。2026年5月8日にオンラインで開催された説明会について、同日付の公式記事が、社長CEO十時裕樹によるAIへの見解を発言として記録している。言葉の話者・日付・説明された事業上の文脈を一つの公式資料で照合できる。
記事内の「AIによる新たな価値創出と、適応力がひらくソニーの未来」という部分では、十時がAIを強力な道具と認める一方で、クリエイターの可能性を引き出すものと位置づけている。「置き換えない」という否定だけでなく、何のために使うのかという肯定的な説明が前後にある。
出典確認（タグ114）：ソニーグループ公式ブログ（2026年5月8日）の経営方針報告に、十時裕樹本人の発言として「アーティストやクリエイターに取って代わるものではありません」の逐語文言が掲載されていることを確認した。
ただし、公式ブログは説明会の内容を編集した報告記事であり、当日の映像や全発言をそのまま文字起こしした全文とは限らない。また、企業の将来方針は予測や目標を含む。本人の見解が公式記録にあることと、その将来像が実現したことは別として扱う。
「置き換えない」は、変化が起きないという意味ではない
企業がAIを制作の支援に使う場合、繰り返し行う作業を減らし、試作品を素早く作れるようになるかもしれない。その一方で、仕事の役割や必要な技能が変化する可能性もある。この発言だけから、制作現場の雇用や収入に影響がないと断定することはできない。
十時が語ったのは、技術の進化によって人の創造性を引き出すという経営上の考え方だ。新しい表現を支えるための技術を開発しても、作品の価値を決めるのは自動生成の量だけではない。何を描き、何を伝え、どこで止めるかという判断は、創作の核心に関わっている。
とはいえ、すべての制作過程で常に同じ役割分担が適切とも限らない。人間の表現を尊重するという理念を実現するには、契約、権利、品質評価、制作の体制といった具体的な仕組みが必要だ。理念を言い切ることと、現場の条件を整えることを分けて考えることが重要になる。
エンタテインメント企業にとってのAIという道具
ソニーグループの説明会では、ゲーム、音楽、映画、アニメ、映像技術など、複数の事業を結びつける戦略が示されている。AIの可能性はその中で語られた。単独の技術製品の宣伝ではなく、さまざまな創作活動を支える事業方針の一部だったのである。
たとえば映像制作の工程では、作業時間や費用に制約があるため、実現が難しい構想もある。公式記事では、ソニーが映画分野の制作ワークフローへのAI活用に投資してきたことや、バンダイナムコホールディングスと実証実験を続けていることが述べられている。試験と投資があることは確認できても、あらゆる制作で有効だと証明されたわけではない。
ゲーム分野については、体験の個別化や制作工程の変化も示された。だが、どこまで自動化してよいのかは作品や利用者によって異なる。効率の向上という目標と、創作の魅力を損なわない設計を切り離さないことが問われる。
作り手の権利と、利用者に伝える透明性
AIを創作へ取り入れるときには、既存の音楽、映像、画像などをどう扱うかという権利の問題が生じる。ソニーの公式記事も、音楽分野で知的財産権の尊重や、生成された楽曲についての透明性に触れている。技術的に作れることと、その素材を適法に使えることは違う。
学習素材、生成物の利用、作品への表示、契約の取り決めは、それぞれ確認の必要な論点である。AIが関わった作品であることを示す取り組みも、すべての法的問題を自動的に解消するものではない。何を開示すれば利用者や作り手が判断できるのかを具体的に考えることが求められる。
「人間の創造性を守る」という理念が、実際に作り手の立場を守っているかは検証が必要だ。仕組みの説明や権利処理が曖昧なままでは、技術を信用してほしいと言うだけになりかねない。作り手を中心に据えるなら、そのための責任も明らかにしなければならない。
生成する速さと、作品を選び取る力は違う
AIを活用すると、同じ問いに対して多数の案を短時間で比べられる場合がある。しかし、案が多いことと作品の価値が高いことは一致しない。何を残し、どの視点から伝えればよいかを考える編集の仕事は、むしろ重要になるかもしれない。選択する基準を持たなければ、速さだけでは表現にならない。
技術と伝え方の関係については、丸谷愛「ストーリーを語ることの重要性」が別の角度を示す。丸谷は技術の実績と、その背景をどう伝えるかを語っている。数字や道具を示すことに加えて、その意味を受け手へつなぐ役割を考える入口になる。
ただし、すべての作品に長い説明が必要なわけではない。画像、音楽、映像、文章には、それぞれ受け手の解釈へ委ねる余白がある。説明の多さではなく、何を表現し、どの判断を作者が引き受けたのかが重要なのだろう。
技術を使う側には、結果を確かめる役割が残る
技術を制作の補助に使う場合でも、生成された案が事実を誤っていないか、他者の権利を侵害していないか、意図した人に届くかを確認する必要がある。これはAIが関わるときだけの問題ではないが、作業が速くなるほど見落としを増やさない工夫が要る。道具の能力と成果物への責任を混同しないことが出発点だ。
研究の方法から考えるなら、杉山将「原理が理解できてこそ、新しいAIをつくり出すことも可能になります」とも読み比べられる。仕組みを知ることと使い方を考えることは別の課題だが、未知の技術へ丸投げせず、何が分かり何が分からないかを確かめる姿勢には接点がある。
十時の発言はAIの安全性について完成した結論を与えるものではない。事業の進展に応じて適切な使い方を見直す必要があるだろう。将来に向けた方針を、今日の製品や仕事の実態と混同しないことも、公式資料を読むうえで欠かせない。
結論｜創造性を広げる道具であり続けるために
十時裕樹が2026年に語った一節は、AIを否定する言葉ではない。むしろ、技術の力でより幅広い表現の可能性を開きながら、アーティストやクリエイターを中心に据えたいという方向性を示している。AIの価値は、作り手から何を奪うかではなく、何を可能にするかによっても問われる。
同時に、この言葉をそのまま未来の保証として受け取るべきではない。現場の役割、作品の権利、公開される情報、制作にかかる費用や時間は変わり続ける。理念と実装の隔たりを確かめることが、企業の発言を読むうえで必要なのである。
道具が強力になるほど、それをどの目的に使い、何を大切にして手放さないのかという問いは重くなる。ソニーの経営方針から読み取れるのは、技術と創作を二者択一にしないという考え方だ。創作する人の意思と権利を尊重しながら、技術の可能性を試し続けることが、その言葉を実際の仕事に結びつける道になる。